①環境関連事業・・・炭化炉装置・水処理装置・水素発生装置関連のコンサルティング事業

②次世代エネルギー事業・・・化合物系太陽電池　「Oqセル」による電気の地産地消型社会の普及促進事業

③画像細分割分散処理データ入力SAAS事業・・・在宅テレワークでデータ入力作業が行えるASP事業

④障がい者就労支援事業・・・通勤する事なく、自宅又は福祉施設でテレワーク型で就労可能な支援事業

　　　　　　　　　　　　　　　CAN WORK　CO.,Ltd

　　　　　　　　　　　　　代表取締役　町田　達弥

　　　　　　　　　　

*テレワーク・ディズとは

総務省、厚生労働省、経済産業省、国土交通省、内閣官房、内閣府では、東京都

及び関係団体と連携し、2017年より、2020年東京オリンピックの開会式にあたる

7月24日を「テレワーク・デイ」と位置づけ、働き方改革の国民運動を展開している。